アメリカ転勤７ （その他の手続き）

　役所に出向かなくてはいけない公的な手続きの他にも、海外引越しに必要な手続きは結構ありました。
　
　大きく分けると、
①公共料金の解約や支払い。
②郵便物の転送。
③インターネットのプロバイダの解約。
④健康保険の解約
⑤銀行・カード会社の手続き。
⑥住宅関係の手続き。
の６つくらいだと思います。
　
①公共料金
電気・ガス・電話は領収書に書かれている連絡先に電話をするだけで手続きができます。
（契約番号・お客様番号等が必要なので、領収書を手元に準備しておくといい。）
水道は市役所で手続きしました。（電話でも出来ると思うのですが、転居届のついでにしました。）
電気・ガス・水道は止めて欲しい日の１週間くらい前から２，３日前くらいまでに連絡して当日精算できます、電話はもっと早め（２週間前？）に連絡して後日精算でした。

 

②郵便物の転送
郵便局で転居届けの用紙に記入して提出するか、ポストに投函するか、インターネットで手続きすると、１年間無料で日本国内の別の住所に転送してもらえる。
（我が家は納税管理人（家族）の住所に転送してもらう事にした。）
　
③インターネットのプロバイダ
電話で手続き、後日精算。
　
④健康保険
会社の健康保険組合に連絡して手続き。
（我が家は会社が手続きをした。）
国保の場合は、役所での手続きになります。
　
⑤銀行・カード
海外転勤になっても、帰国する時の事や納税などの支払いなどを考えると、いくつかは日本の銀行を残しておく方が便利です。
銀行もカード会社も沢山ある場合は、数を出来るだけ減らした方が管理などの面で楽です。
日本のクレジットカードはアメリカのカード会社に乗り換え（トランスファー）できないので、持っていてもアメリカで使うと手数料がかさみます。
アメックス（アメリカン・エクスプレス）だけは例外で、日本のカードからアメリカのカードに書き換えが可能です。
(追記：アメックスは書き換えが可能と言うことだったので、アメリカで問い合わせしてみたのですが、「以前はトランスファーできたけれど、現在(2010年3月現在)はやっていない」との事でした。
が、日本のアメックスのクレジット・ヒストリーはアメリカで住宅ローンを組む時に使えました。)

⑥住宅関係
賃貸を借りているなら解約手続き、持ち家なら売却・賃貸・空き家・家族に住んでもらうなどの手配が必要です。
　
読み返してみると、どれも日本国内で引っ越す時とあまり違いがないですね(;;;´Д｀)ゝ
問題は引越し後の書類の送り先や料金の精算先の確保くらいですね。